転職や留学を決意し新しいことに挑戦するためには、当たり前ですが現在働いている会社を退職する必要があります。
身勝手な退職は会社とのトラブルに発展する可能性があり、これは自身のキャリアに傷をつけ、将来の不都合につながってしまいます。
そのためできる限り無難な退社（いわゆる円満退社）を行いたいものです。
この記事では退社に向けて必要な準備を説明していきます。
この記事を書いている私は、海外大学院進学のために勤めていた会社を退社しました。
その時に学んだ退社準備に関する情報を発信し、退社の仕方で悩んでいる方の参考になればと考えています。
スケジュールを組む
いつ、何をすべきか、ということが曖昧だとスムーズで計画的な退社を行うことはできません。円満退社はスケジュール作成が重要です。
準備すべきこと
・業務の引継ぎ：数週間～数か月（個人によって大きく異なる）
・退職願：数日で作成可能
具体的なスケジュールの紹介
準備すべきことを踏まえ、退社日から逆算してスケジュールを組んでみました。
直属の上司に相談する
ここでいう上司とは自分が直接関わっており、具体的な業務の相談をできる人のことです。
※上司＝管理職ではないので注意しましょう。
なぜいきなり管理職ではなく直属の上司に相談するかというと、業務の引継ぎがスムーズに行えるからです。
自分の業務量を調整するのは直属の上司であり、退職の３～4か月前から相談しておくことで、退社直前まで膨大な業務を抱えてしまうという可能性が低くなります。
また、同じ業務に関わっていることにより、時間をかけず、詳細な情報を引き継ぐことができます。
この時に重要なのが、『相談する上司は1人にし、退社の旨は絶対に他言しないよう約束すること』です。
自分の口以外から管理職に退社の旨が伝わってしまうとトラブルに達展することがあります。
退職願を作成する
退職願に記載する内容
・退社したい日付
・退社願作成日
・部署
・氏名
・印鑑
・会社名
・会社の代表の氏名
ダウンロード：退職願のフォーマット
提出する相手
自分が所属する部署の管理職（課長・部長）に提出すること
同僚や他部署の人から直属の上司に情報が流れると、トラブルの原因になる可能性があります。
提出するタイミング
【一般社員】
民法では退社日の2週間前
業務の引継ぎなどを考えると１～2か月前が好ましい。
会社によっては「2か月前に退社の申し出が必須」という独自のルールがあるかもしれません。円満退社のためにはルール通りに退社を行うのがベストですが、効力は民法（2週間前）が勝ります。
【年俸制の従業員】
3か月前
【契約社員】
雇用契約書や就業規則に従う必要あり。
退職願、退職届、辞表の違い
【退職願】
従業員→会社に退職の承諾を得るために提出
【退職届】
従業員→会社に退職に意思を一方的に伝えるために提出
【辞表】
会社役員が役職から離れる際に提出
公務員が組織から離れる際に提出
まとめ
最後まで当記事を読んでいただきありがとうございます。
下記2点が今回のまとめになります。
・自分の現状に合った退社スケジュールを作成する必要がある。
・退職のルールは会社ごとに異なり、やむを得ない理由がなければそれに従う。
みなさんの退社に関する悩みが少しでも減り、自身の目標を達成することを応援しています。
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